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<東京五輪>秋田杉を施設に 県促進協設立

 秋田県は1日、新国立競技場など2020年東京五輪・パラリンピック関連施設への秋田県産材の採用を目指し、林業関係団体に呼び掛け「オリンピック・パラリンピック県産材利用促進協議会」を設立した。資材調達に関する情報を連携して集め、ゼネコンや関係省庁に対して秋田杉の採用を働き掛ける。
 協議会は、県木材産業協同組合連合会、県森林組合連合会、県素材生産事業協同組合連合会など木材供給側の5団体と県で構成。東北森林管理局もオブザーバーとして参加する。
 五輪のメーンスタジアムとなる新国立競技場は、構造や内外装に木材が多用される。県によると、鉄骨と木材のハイブリッド構造となる屋根部分だけでも杉とカラマツの集成材約1800立方メートル分が使われる計画。一般住宅の約90戸分と使用量は多くないが、採用されれば秋田杉のブランド力が高まると県はみている。
 秋田市で1日、設立総会があり、橘政行県森林技監は「五輪後の販売増も期待できる。待ちの姿勢でなく自ら努力することが必要だ」と強調。使用木材をめぐり他地域との受注競争も予想されることから、県木材産業協同組合連合会の網幸太理事長は「秋田では昔から大事に森を育て、木材の専門研究機関もあるというストーリーをしっかり伝える必要がある」と述べた。


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2016年02月02日火曜日


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