秋田のニュース

大曲の花火海外にPR 大仙市など6団体協定

協定を結んだ参加団体の代表者

 大仙市と市観光物産協会など6者は、大曲の花火(全国花火競技大会)などを海外に売り込む地域ブランド創造事業を始めた。
 市と物産協会のほかに事業に携わるのは、あきた食彩プロデュース(秋田市)、北都銀行(同)、大曲商工会議所(大仙市)、大仙市商工会。物産協会は新たに専門職員を1人採用し、台湾のあきた食彩プロデュースの台北事務所に派遣する。
 台湾では毎年夏の大曲の花火をはじめ、四季を通して開かれる花火大会の魅力を発信し、誘客につなげる。2017年4月に大仙市である第16回国際花火シンポジウムでの花火の打ち上げや、市内に七つある蔵元の日本酒を商談会で紹介する。
 17年度以降は、物産協会以外の参加団体からの職員派遣を検討し、タイやシンガポールなどでの商談会開催も視野に入れる。
 6者の代表が参加した協定締結式が3月30日、同市役所であった。北都銀の斉藤永吉頭取は「大曲の花火という観光資源を生かせば、海外からの観光客が何倍にも増える可能性がある」と話した。


関連ページ: 秋田 社会

2016年04月07日木曜日


先頭に戻る