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<熊本地震>東北大 建築専門家を派遣

熊本地震の分析や災害研の対応を説明する今村所長(左)

 熊本地震の発生を受けて東北大災害科学国際研究所(仙台市青葉区)は15日、建築の専門家を現地に派遣した。今村文彦所長は、東日本大震災のノウハウを生かして復旧・復興支援に乗り出す方針を表明した。
 地震の波形を分析した大野晋准教授(地震工学)は「震度だけでなく揺れの周期も建物被害の要因。今回は1〜2秒という長い周期の揺れで、特に家屋など低層の建物に被害を与えた」と説明した。
 遠田晋次教授(地震地質学)は「一帯には今回と同規模の地震の発生予測があった。どれほど住民に認知され、どんな対策が取られていたのかを検討すべきだ」と指摘。「県内には活断層の長町−利府断層帯があり、今後、真剣に調査するべきではないか」と提案した。
 避難者の受け入れ先となった学校の耐震化率を調べた佐藤健教授(学校防災)は「熊本県は公立小中学校の耐震化率が98.5%と高い。そのため校舎の被害が少なく、受け入れ機能を果たした」と強調した。
 今後の対応について今村所長は「降雨による土砂被害の抑止や避難所の対応などのほか、被災者のメンタル支援、仮設住宅の設置に関する知見の提供も考えたい」と述べた。


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2016年04月16日土曜日


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