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<熊本地震>助けたい 東北各地の思い続々

支援物資入りの段ボールが積み込まれたトラック=21日午後1時すぎ、岩手県北上市柳原町

 熊本地震の発生から1週間となる21日、東北各地で物資の支援や救援などの動きが相次いだ。
 岩手県は熊本県阿蘇市に飲料水や菓子などを送った。東日本大震災の経験を踏まえ、クッキーは小さな袋入りにし、ようかんは一口サイズを選ぶなど、避難所の仕分け負担を減らすよう工夫した。岩手県トラック協会の協力を得て大型トラック2台に積み込んだ。
 県産業経済交流課の高橋孝政地域産業担当課長は「被災から1週間がたち、甘い物が欲しくなるころ。子どもやお年寄りにリラックスしてほしい」と話した。
 阿蘇市には湯沢、男鹿、にかほ3市と秋田県大潟村が22日、救援物資を送る。
 日本ジオパークネットワークを通じて阿蘇市と交流があるため。物資は2リットル入り飲料水720本や毛布150枚など。湯沢商工会議所、湯沢市建設業協会から提供された物資を含む。
 北上市は21日、熊本県御船町に備蓄食料や紙おむつ、粉ミルクなどを発送した。段ボール134個分で、市の備蓄品を充てた。高橋敏彦市長は「希望に沿った備蓄品に限って送った。今後も要望を聞いて対応する」と語った。
 専門家らの派遣の動きも活発になっている。
 岩手県は熊本県に感染症の専門家でつくる「いわて感染制御支援チーム(ICAT)」の3人を25日まで派遣する。岩手医大(盛岡市)と県立磐井病院(一関市)の医師らが赴く。避難所の調理環境やトイレなどの衛生状態を目視で調べ、感染症の恐れがある場所をリストアップ。応急対策の助言などに当たる。
 福島県は県立医大の救護班を熊本に派遣することを決めた。医師や看護師、薬剤師ら5人が22〜28日、避難所や救護所で支援する。
 青森県は被災した建物を調べる応急危険度判定士12人を25日から29日まで派遣する。建物を目視で判定し、「危険」「要注意」など損傷の程度を示す紙を貼って住民に注意を促す。


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2016年04月22日金曜日


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