秋田のニュース

<薬用植物>輸入9割 国内栽培促進へ連携

協定締結後に握手する(左から)松田町長、藤井会長、川原信夫医薬基盤・健康・栄養研究所薬用植物資源研究センター長

 秋田県美郷町と東京生薬協会、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所(大阪府茨木市)は26日、甘草(かんぞう)やキキョウなど生薬の原料となる薬用植物の国内栽培促進を目指した連携協定を締結した。
 薬用植物の9割を中国などからの輸入に頼る中、国内栽培比率を高めて安定供給を図るのが狙い。町は同研究所から種子の提供や技術指導を受ける。
 町は2013年に「生薬の里」構想を打ち出し、休耕田で甘草の試験栽培を始めた。喉の薬「龍角散」の考案者で江戸後期の医師藤井玄淵が同町六郷に住んでいたとされる縁で、製薬会社龍角散(東京)と提携。同社の藤井隆太社長が生薬協会の会長を務めることから、協会とも同年に連携協定を締結した。今回、協定に同研究所が加わった。
 3者の代表による協定締結式が同日、美郷町役場であり、松田知己町長は「農家が希望を持てるような栽培環境を整備したい」と話した。
 本年度は町が龍角散の原料となる甘草を約1930平方メートルの農地で試験栽培するほか、町内の農家8戸がキキョウを約2060平方メートルの農地で栽培する。


関連ページ: 秋田 社会

2016年04月28日木曜日


先頭に戻る