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キャンプ通してネット依存改善

 秋田県教委は本年度、スマートフォンなどによる小中学生のインターネット依存を改善するため、医師らを交えたキャンプを始める。国の委託事業だが、県教委が主導し全県的に取り組むのは全国で初めて。8日の県議会教育公安委員会で明らかにした。
 事業は2018年度までの3カ年。キャンプは8月(6泊7日)と12月(1泊2日)、由利本荘市の岩城少年自然の家で開く。8月は登山など野外活動をしながらネット環境がない生活を体験。12月は家族を交えて生活習慣の改善状況を確認する。初年度はネット依存症の症状が見られ、精神科などに通院する小中学生10人程度を対象とする。
 自殺対策などで連携してきた県医師会の協力が得られたため、全県で取り組むことが可能になった。キャンプには小児科や精神科の医師が加わり、医学的に生活習慣の改善をサポートする。大学生も子どもたちの相談役として参加する。
 県教委の担当者は「ネット利用の低年齢化、長時間化が進んでいる。勉強や部活動に支障が出ないように対策を講じていきたい」と話している。


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2016年06月09日木曜日


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