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<東北大>妊産婦守る 避難所マニュアル作成

東日本大震災の教訓を踏まえ、災害時に妊産婦を守るための情報共有手順を示したマニュアル

 災害発生時の避難所で妊産婦と乳幼児を守るための情報共有マニュアルを、東北大東北メディカル・メガバンク機構の菅原準一教授(周産期医学)らの研究グループが作成した。

 「一般・避難所運営者向け」「保健・医療関係者向け」の2種類。「発災後〜6時間」「慢性期・1〜3カ月程度」など時間の経過に伴い収集すべき情報、提供すべき支援情報をリストアップした。
 発災直後の避難所では分娩(ぶんべん)予定日などを尋ねるよう明記。次の段階で「分娩予定医療機関」「母子健康手帳の有無」を確認する。自宅や車中にとどまっている妊産婦にも留意するよう指導している。
 東日本大震災では、避難所で妊産婦が長期間見過ごされるケースがあった。菅原教授は「妊産婦は精神的、身体的変化が外見からは分からず、災害弱者と認識されにくかった。医療機関と行政、避難所の情報共有があれば、もっと適切なケアができた」と指摘する。
 全国各地の災害医療コーディネーターの中で、周産期医療が専門なのは菅原教授だけ。熊本地震でも現地の避難所で妊産婦の調査に当たった。厚生労働省が今冬始める「小児周産期災害リエゾン(調整役)」の研修でマニュアルの活用を提案している。
 マニュアルは東北メディカル・メガバンク機構のホームページで入手できる。連絡先は菅原教授研究室022(273)6283。


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2016年08月29日月曜日


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