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<仙台L>命名権売却 経営自立の第一歩

仙台Lのタイトルパートナーとなるマイナビの中川信行社長(右)と新たなチームエンブレムを披露する西川善久社長

 Jリーグとなでしこリーグの双方に参戦するチームを抱える運営会社「ベガルタ仙台」は今回のマイナビとの大型契約で、仙台レディース(仙台L)の経営面での自立に向け一歩を踏み出すことになる。
 クラブによると、仙台Lは2013年のなでしこリーグ(現在の1部)昇格後、徐々に運営規模が拡大してきたが、単体ではいまだに赤字。本年度も入場料と広告協賛による収入約1億円に対し、人件費や試合運営費などの支出は約1億3000万円を見込む。今回の命名権売却を含む契約で年間数千万〜1億円の支援が受けられ、単体での黒字も視野に入る。
 マイナビはプロ野球ヤクルトやプロスポーツ選手を支援している。14年にはベガルタ仙台のスポンサーにもなり、昨年からは東北地区のU−15(15歳以下)の女子サッカー大会を協賛している。
 今後はU−15の大会に海外チームを招いて国際大会に発展させるほか、選手の引退後のセカンドキャリアのためコーチライセンス取得を促す計画もあるという。
 同社との契約期間は、20年の東京五輪をにらみ21年1月末まで。仙台Lは現在、チーム創設時から指揮を執る千葉監督の下、日本代表を含むプロ選手2人を擁している。同社の後押しで練習環境の充実や選手育成が進めば、五輪代表の主力輩出も期待できる。強化を一過性に終わらせないためにも、クラブ側には長期の経営ビジョンの構築が求められる。
 なでしこリーグのチームを運営するクラブでは、命名権の売却が進んでいる。今年だけでも1部のコノミヤ・スペランツァ大阪高槻、2部のちふれASエルフェン埼玉、ニッパツ横浜FCシーガルズが導入した。企業の支援によるチーム強化は、仙台Lのサポーターにも一定の理解が得られるとみられる。
 仙台Lが将来的に独立採算の運営が可能になれば、赤字穴埋めの負担がなくなり、J1仙台の強化にもつながるはずだ。(加藤伸一)


2016年09月29日木曜日


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