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<長沼ボート場>インターハイ恒久開催提案へ

ボート、カヌー・スプリント会場の代替候補に挙げられている宮城県長沼ボート場=登米市迫町

 2020年東京五輪・パラリンピックのボートとカヌー・スプリント会場の代替地に挙げられている宮城県長沼ボート場(登米市)を巡り、宮城県が東日本大震災の被災者の仮設住宅を再利用して選手村を整備し、大会後はインターハイのボート競技を恒久的に開催する計画を東京都に提示することが7日、分かった。

 村井嘉浩知事が12日、都庁で小池百合子知事と会談し、独自案を説明する。15日に長沼ボート場を視察する小池知事は、市内の仮設住宅団地を訪れ、入居者の退去後に県がリフォームした住宅も見学する予定。
 県の提案は、「復興五輪」としての位置付けを強く訴えるとともに、レガシー(遺産)となる競技場の活用策を示すのが柱。県内各地にある耐用年数が長い高品質のプレハブ仮設住宅約1100戸を改築し、選手が宿泊する選手村などに活用する。
 浴室やトイレ、台所などを備える仮設住宅を再利用すれば経費削減効果が大きいと強調する方針。五輪開催後は長沼ボート場で実施される各種大会参加者の合宿施設や来場者の宿泊施設として再整備する。
 選手村の予定地として、長沼ボート場から約7キロ離れた登米市南方町の仮設住宅団地を提示。約3キロ離れた長沼第2工業団地(登米市迫町、17年度完成予定)も盛り込む見通しだ。
 五輪後、宮城でインターハイ・ボート競技の恒久的な開催を目指す方針も明らかにする。県によるとインターハイでボート競技を実施する場合、会場整備や仮設事務所の設置などで約1億円の地元負担が生じる。開催地を長沼ボート場に固定することで、全国の自治体や参加校の費用削減につながるという。
 現在、1000メートルコースで行われているレースを、国際大会の基準に合わせた長沼ボート場の2000メートルで毎年実施することで高校生の競技力アップが期待できる。大会で使用するボートを常備する計画も描いており、県復興基金の活用など応分の財源負担にも言及するとみられる。
 12日の会談では、課題とされる交通アクセスの問題にも踏み込む。20年度の完成を目指す「みやぎ県北高速幹線道路」(みやぎ県北道路、全長24キロ)の整備による会場へのアクセス向上をアピールする。


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2016年10月08日土曜日


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