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<台風10号>危険度評価法 見直しを

被害が甚大になった要因を示した岩手大の調査報告会

 台風10号豪雨で被災した岩手県岩泉町などの洪水被害や土砂災害を調査した岩手大地域防災研究センターの報告会が15日、同大であり、被害が拡大した要因などを発表した。
 理工学部の小笠原敏記准教授(水工学)は、岩泉町の高齢者グループホーム「楽(ら)ん楽(ら)ん」で入所者9人が犠牲になるなど洪水被害が深刻だった小本(おもと)川流域を調査した。
 小本川は蛇行が多いため、上流、下流双方で洪水被害が甚大だったと指摘。「河川の危険度の評価方法を見直すべきだ。上流、下流の特性や流域にどんな施設があるかなどを考慮し、場所ごとに危険性を判断する必要がある」と語った。
 同部の大河原正文准教授(地盤工学)は、岩泉町内で土砂崩れや土石流が1392カ所で発生したと報告。沢や川に堆積した土砂を分析した結果、「道路整備の際の基礎部分に適している。道路建設に再利用できる」と指摘した。
 農学部の井良沢道也教授(砂防学)は岩泉町と宮古市で土砂崩れ現場を調査した。土砂災害が起きた沢の流域の樹木には大きな損壊がなく土砂の粒は小さいことから、「土石流の中でも流れの速度が比較的緩やかな土砂流が発生した」と推測した。


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2016年10月16日日曜日


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