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<長沼ボート場>経済同友会「誘致訴え続ける」

 東京五輪・パラリンピックのボートとカヌー・スプリント会場の代替地に宮城県長沼ボート場(登米市)が挙がっていることに関し、仙台経済同友会は18日、誘致を目指す緊急声明を発表した。
 同友会は声明で「東日本大震災からの『復興五輪』の実現に向けて、長沼開催が必要であると考えており、誘致を強く訴え続けていく」と表明した。
 代表幹事の大山健太郎アイリスオーヤマ社長は「宮城県はサッカーの予選会場になっているが、ボート・カヌー競技も誘致することが復興のレガシー(遺産)となる。長沼での五輪開催を期待したい」と語った。
 東北経済連合会の海輪誠会長も同日、「東京五輪は復興へ歩む被災地の姿を世界に発信することが重要な視点。被災地で多くの競技が開催され、多くの方々に復興の現状を直接見てもらいたい。関係機関と協力し、競技や事前合宿の誘致、東北の魅力発信に取り組む」とコメントした。


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2016年10月19日水曜日


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