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<カキのノロ蓄積>流行の兆し 早期に把握を

大村達夫教授

 カキへのノロウイルス蓄積を巡り、東北大未来科学技術共同研究センターの大村達夫教授(環境水質工学)は「人間社会で流行すれば、海洋へのウイルス流出増加は避けられない」と指摘。感染拡大を防ぐため、流行の兆しを早期に捉えることが重要だと主張する。
 下水処理場のウイルス除去機能について、大村教授は「99%以上は除去できる」と説明。塩素消毒を強めれば除去率は向上するが、「有害な有機塩素化合物を生み出し、生態系に悪影響を与える」と否定的な考えを示す。
 大村教授は下水中のウイルス濃度から流行の兆しを把握し、早期に警報を発信するシステムの構築を研究している。約4年にわたり宮城県松島町の処理場で実施したモニタリングで、県の感染性胃腸炎警報の発令日より約1カ月〜1カ月半前に、ウイルス濃度が非流行期の平均値の2倍以上になることを確認した。
 大村教授は現在、早期警報システムの実証実験の実施に向け、仙台市と協議している。「流行前に感染対策を徹底できればカキへの蓄積は減らせる。カキ産業を守る観点からも大切」と指摘する。


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2016年12月27日火曜日


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