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北限オリーブで五輪の冠を 石巻で研究会発足

オリーブの枝葉で作った冠をかぶって記念撮影する研究会のメンバー

 東日本大震災で被災した宮城県石巻市をオリーブの北限産地にしようと、市や生産団体などが30日、市北限オリーブ研究会を発足させた。2020年東京五輪・パラリンピックでオリーブの冠をメダリストに贈る構想もあり、国内最大産地の香川県小豆島町などと連携して実現に向け働き掛ける。
 研究会は復興庁や県、石巻専修大など26組織で構成する。市の阪井聡至復興担当審議監が会長を務め、栽培技術や加工技術の向上を図り、特産品として復興の資源にも活用する。
 市内のいしのまき農協農業情報センターであった設立総会には、関係者約40人が出席。会則や役員を決めた後、オリーブの冠作りにも取り組み、小豆島の農業生産法人アライオリーブの荒井信雅代表園主(57)が枝葉を針金で縛って作る方法を指導した。
 オリーブ冠は古代五輪で勝者に贈られたとされ、04年アテネ大会でも採用された。香川県や小豆島などは要望活動に乗り出しており、全国の生産地と連携して東京五輪での採用を目指す動きがあるという。
 石巻市内のオリーブ栽培は14年7月に植栽がスタート。北上、大川、雄勝、網地島の4地区で市の委託を受けた四つの生産団体が計145本を試験栽培している。昨年は北上地区で初めて約100粒実った。
 寒冷地の東北では、いわき市や亘理町でオリーブの栽培例があるが、一般に不適とされてきた。石巻は日照時間が年2050時間(05〜14年の平均)と長く、降水量は年1094ミリ(同)と少なめで、栽培に適しているという。
 研究会副会長に就任した一般社団法人雄勝花物語の徳水博志共同代表(63)は「事業として成り立つように研究し、被災地復興のシンボルとして東京五輪で世界に発信したい」と語る。


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2017年01月31日火曜日


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