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霜害の恐れ 農家にメールで警告

センサーや送信機を設置した福島市内の果樹園

 ふくしま未来農協(福島市)は、NTT東日本が開発した降霜対策システムの活用を始めた。果樹園などに太陽光発電を利用したセンサーを設置し、温度などの測定データを無線で送信。霜害の恐れがある場合、生産者のスマートフォンなどにメールが届く。
 農地では気温、湿度、照度を観測。最長2.6キロまで通信できる発信機からデータを送り、農協の拠点などに設置した受信機で受け取る。
 データはインターネット上に保存・蓄積され、管理する農協の担当者が必要に応じ、生産者にメールを送信。霜害の危険が極めて高い場合は自動的にアラームメールが送られる。
 センサー、送信機は福島市内の37カ所に、受信機は18カ所に設置した。
 従来の霜対策は、農協職員や生産者が交代で観測地点を回って温度などを確認した。負担が大きく、対策が後手に回ることもあり、被害額は今年に入って市内だけで約3000万円に上るという。
 菅野孝志組合長は「果物に限らず、地域農業に広く活用できるようにし、(東京電力福島第1原発事故後の)低迷が続く地元産農産物の販売額を回復させる起爆剤にしたい」と話した。


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2017年05月02日火曜日


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