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若者よ田園回帰を 仕事・教育環境など議論

若年層の移住・定住を促進する手だてを話し合ったフォーラム

 若者の農山村への移住・定住を促進する方策を考えるフォーラム「若者と田園回帰 現在とこれから」が7日、仙台市青葉区のTKPガーデンシティ仙台であった。東北活性化研究センターが主催し、東北6県の行政、NPO、大学関係者ら約100人が参加した。
 岩手大教授の広田純一氏(農村・地域計画学)が基調講演。島根県雲南市の総合的な移住・定住促進策を紹介した上で、「Iターンを増やすのもいいが、もっとUターンに注目したい。地元出身者は一番確実な移住予備軍だ」と強調した。
 「東北における田園回帰の促進に向けて」をテーマにパネル討論もあった。
 NPO法人いわて地域づくり支援センター(花巻市)常務理事の若菜千穂氏は、若者が移住・定住を決める判断基準の一つとして、「仕事の有無だけでなく、その仕事を大きくできるかどうかという可能性も重視している」と指摘した。
 遠野市連携交流課主査の本間千鶴子氏は、子育て世代の移住・定住に関し「農山村はのんびり勉強できる半面、子どもの数が少なく競争意識が乏しくなる。教育レベルを保てるような施策も考えたい」と語った。
 フォーラムでは、東北活性研が3月に取りまとめた調査研究「若年層の田園回帰事例に学ぶ農山村再興方策」の概要報告もあった。


2017年06月09日金曜日


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