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<入試のツボ>国際的人材 育成が柱

 学習指導要領が2018年度から順次改訂される。小学校は2年間の移行期間を経て20年度から、中学校は3年間の移行期間を経て21年度から、それぞれ全面実施となる予定だ。
 改訂はまさに「教育改革」と言える内容で、キーワードは「グローバル化」。リーダーシップを発揮し、グローバルに活躍できる人材の育成を柱に据えた。
 これに伴い小中学校での英語教育が強化される。授業は小学校中学年から始まり、高学年では教科化され成績が付く。現在中学校で学習している基礎英文法を小学校で学習し、中学校から授業を全て英語で実施する。授業形式も生徒の主体性を引き出す「アクティブ・ラーニング」が中心。これは議論をしたり、人に教えたりする双方向の手法として注目されている。
 大学入試改革も並行して実施。現在のセンター試験から「大学入学共通テスト(仮称)」に代わり、一部の問題に記述式が導入される。これまでの知識偏重型の入試対策を見直すことが必要になる。英語は英検などの民間試験が導入される予定で、早めの対策が有効だろう。
 さらに高校の内申評価は、年に2回程度実施予定の「高等学校基礎学力テスト(仮称)」で行われるようになる。基礎学力の底上げを図り、卒業後の学力格差の是正を主な目的とする。
 現在の小中学生が大学を卒業する頃、人工知能(AI)やロボットが多くの仕事を代わりにするようになり、若者の約半数が今は存在していない職業に就くという予測もある。
 新たな価値を創造できる人材の育成は必要不可欠であり、教育は今まで以上に国や地域を挙げて取り組むべき社会的課題となるだろう。(家庭教師のトライ・阿部正純教育プランナー)=土曜日掲載


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2017年08月19日土曜日


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