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防災気象情報の利活用を 秋田地方気象台長ら講演

大雨災害の際に気象台が発表する情報の見方や、着目すべき点を説明する和田台長

 激甚化する気象災害の対策を考える講演会が28日、秋田市の秋田大60周年記念ホールであった。日本気象学会東北支部が主催し、市民や行政機関の担当者ら約100人が参加した。
 岩手県だけで21人が死亡した昨年8月の台風10号豪雨、秋田県で今年7月にあった記録的大雨を踏まえ、秋田地方気象台の和田幸一郎台長が「近年における大雨災害と防災気象情報の利活用」と題して講演した。
 和田台長は「災害には必ず前兆現象がある」と説明した上で、気象衛星ひまわりの衛星画像や被害状況を示し「(気象台の)洪水危険度分布を避難判断に活用し、市町村の避難情報に従ってほしい」と述べた。
 秋田大の本谷研准教授(気象学)は、雪崩など冬の気象災害を解説。「温暖化で降雪量が減ったとしても、短時間の大雪はむしろ増える」として注意を呼び掛けた。
 受講した秋田中央高1年小野剛志さん(16)は「避難判断にどの情報を取り入れるべきか学べた。災害時に生かしたい」と話した。


2017年10月29日日曜日


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