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GPS田植え機、作業効率化に貢献 秋田・大潟で実証報告会

GPSを活用した農作業の成果を共有した報告会

 高精度の衛星測位システム(GPS)を活用した田植えの実証研究に関する報告会が19日、秋田県大潟村であった。生産者ら約60人が参加し、農作業の負担軽減や環境保全などの成果を共有した。
 研究は秋田県立大、農研機構東北農業研究センター(盛岡市)などでつくる「大潟村GNSS利用コンソーシアム」が実施。田植え機はGPS受信機とアンテナを備え、村内の基準局からの電波により自動運転で位置を補正しながら作業できる。2017年5月、3人の農家が水田計約17ヘクタールに田植えをした。
 同研究センターの長坂善禎作業技術グループ長は「従来の稲作と比較してもコメの性質や収穫量に変化はなかった」と強調。自動運転で作業の効率化が図られた一方、農地の状況により田植え機の直進性に差が生じることなどを課題に挙げた。
 研究の一環として、八郎湖残存湖の水質汚染の一因だった代かき水を排水しない「無落水水田」も実施。県立大の近藤正准教授(農業水利学)は無落水水田で1ヘクタール当たり25ミリリットルの節水が確認されたと報告し、「水資源の維持と八郎湖の汚染抑止につながり、環境保全と経営改善の両立が可能になる」と話した。


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2018年02月20日火曜日


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