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<東京五輪まで2年>森喜朗東京五輪組織委会長 被災地に希望、世界に感謝/副賞に東北の工芸活用も

復興五輪の理念などについて話す森会長=24日、東京都港区の大会組織委

 2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は24日、河北新報などのインタビューで復興五輪の位置付けを改めて強調し、被災地に希望を与え、世界に感謝を伝える場との考えを説明した。

 −東京五輪の理念は。
 「東日本大震災が原点、源流だとずっと認識している。被災地に勇気を与え、希望を持ってもらいたい。全世界からの応援にお礼をしたい。東北が復興した姿、日本の底力を世界に見せる」
 −掲げた意義がこれまで被災地に伝わっているとは言い難い部分がある。
 「復興資材の高騰や競技会場の決定過程など、東北から『被災地は忘れられている』と思われたのは当然かもしれない。建設工事は基礎さえできれば早いそうだが、五輪も同じ。大会マスコットが披露され、国民と触れ合う場面が増えてきた。マスコットも、まず被災3県に連れて行きたい」
 −宮城ではサッカー、福島では野球とソフトボールが開催される。どう準備し、盛り上げを図るのか。
 「私の発案で組織委の理事会を今月30日、福島県で初めて開く。当日、開会式と閉会式を担当する責任者が決まる段取りになっている。11月には、国際オリンピック委員会のバッハ会長が福島県営あづま球場を視察に訪れる予定だ。宮城でもいろいろと考えている」
 −五輪期間中は世界中から大勢の観光客が訪れる。
 「各自治体によるさまざまな行事などを通じて、日本中がにぎわってほしい。外国からの観客が岩手、宮城、福島を訪れるよう観光業者に働き掛けたい」
 −期間中、被災地の文化をいかに発信していくか。
 「開会式や閉会式に被災3県の祭りに出てもらうのも悪くはないが、知恵のあるやり方ではない。中身をどうするかこれから議論する。表彰式の副賞として、東北を含めた日本の陶芸、漆芸を生かせないか専門委員会で検討している」
 −幅広い世代が五輪を感じられる環境づくりは。
 「開催期間中は全国の子どもたちに100万席を用意しようと考えている。東北の子どもたちを元気づけられるようにしたい」


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2018年07月25日水曜日


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