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<てんかん>偏見捨てて公平に対応を 仙台で専門家ら支援訴え

てんかんに関する参加者の質問に答える中里教授(右)ら

 てんかん患者を取り巻く環境と対応の在り方を考える「学校・職場・社会で『てんかん』への理解を深めるシンポジウム」が14日、仙台市青葉区の河北新報社であった。てんかん患者や家族、関係者約200人が参加し、専門家らの話に熱心に耳を傾けた。
 東北大大学院医学系研究科てんかん学分野の中里信和教授、神一敬准教授、石巻赤十字病院神経内科の加藤量広副部長が登壇。てんかん患者の約7割は投薬など適切な治療で普通の生活を送れることや、進学や就職の際に周囲ができるサポートについて説明した。
 中里教授らによると、てんかんの症状や誘因は多様であるにもかかわらず病名で差別されたり、就労を拒否されたり、偏見が根強いという。中里教授は「患者の責任は症状を把握し、説明すること。周囲は先入観を持たず、公平に対応してほしい」と呼び掛けた。
 参加した元患者の事務員女性(59)=多賀城市=は「働く患者同士のつながりが必要だ」と話した。
 シンポジウムは河北新報社、神経内科フォーラム(東京)、グラクソ・スミスクライン(同)の共催。仙台での開催は初めて。


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2018年10月15日月曜日


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