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ICT使い部活動遠隔指導 気仙沼市と仙台大、ソフトバンクが協定

連携協定を結んだ(右から)ソフトバンクCSR統括部の池田昌人統括部長、小山教育長、仙台大の遠藤保雄学長

 宮城県気仙沼市、仙台大とソフトバンク(東京)は25日、情報通信技術(ICT)を活用した部活動の遠隔指導の支援に取り組む連携協定を結んだ。同社が県内で産学官の3者による協定を結ぶのは石巻市、石巻専修大に続き2例目。
 同社のスポーツ指導アプリ「スマートコーチ」を導入したタブレット端末を使用する。生徒が競技の様子を動画で撮影し、仙台大の教員や学生に送信。大学側が動画に声や書き込みを添えて体の動かし方や指導方法などを助言し、生徒らに送り返す。
 対象は野球、サッカー、バレーボール、バスケットボール。希望のあった気仙沼市内の中学校10校の計20部で実践する。ICTを使った教育の推進やスポーツの競技力向上を目的として県教委が同社と1月に結んだ連携協定の一環。
 同日に県庁であった協定締結式で、気仙沼市教委の小山淳教育長は「東日本大震災後に低下した生徒の体力向上や、競技経験のない教員の負担増などを克服する画期的な取り組みにしたい」と期待した。


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2019年07月26日金曜日


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